太平洋戦争の勃発、戦局の進展によって、電話サービスに対する戦時体制が強化されました。不急電話の供出運動も、昭和18年（1943）１月から３月まで4000個の電話の供出を受けましたが、翌年４月の閣議決定に基づいて既に架設されている一般加入電話の徴発を行なうようになりました。これは電話動員と呼ばれ、動員された電話の総数は12万3000に達しました。戦局がいよいよ激しくなると超決戦非常措置要項が決定され、重要度の低い加入者の市内・市外の通話も停止されることになりました。

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